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弘前大病院で未払い4億5千万円 医師らへの手当、過払いも3億

弘前大病院で未払い4億5千万円 医師らへの手当、過払いも3億 bit.ly/YTiymS via 47NEWS

2012.12.28 21:18

弘前大(青森県弘前市)は28日、2004~09年度の6年間で、同大付属病院に勤務する医師らに対し、計約4億5千万円の超過勤務手当などの未払いがあったと発表した。一方で、過払いも計3億円近くあり、既に今月から精算作業を始めている。

 大学によると、10年7月に、掛かった人件費を調べる中で発覚し、計640人の医師について再計算した。精算は本年度内に終わる見通しで、約400万円が追給される医師がいる一方、最大で約57万円の返納が必要な医師もいるという。

 残業時間の長さにかかわらず、固定した金額を支払っていたりしていたことなどが原因としている。
2012/12/28 20:26


その他:■乳幼児予防接種の同時接種で委託料払い過ぎ?数千万円が過剰か



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診察中、少年にわいせつ容疑…小児科医の男逮捕

診察中、少年にわいせつ容疑…小児科医の男逮捕 : 教育 : YOMIURI ONLINE(読売新聞) yomiuri.co.jp/kyoiku/news/20… via Tweet Button

2012.11.18 16:42

小児科と思春期内科を標榜とは。

所属学会は小児科学会と思春期学会とホムペにありました。 治療の一環で触ったり写真撮影するもんなんですかね。
via Twitter for iPhone

2012.11.18 16:57

診察中に男子中学生の下半身を触ったとして、埼玉県警新座署が17日、同県新座市新堀、医師小代博之容疑者(53)を準強制わいせつ容疑で逮捕したことが捜査関係者への取材でわかった。

 捜査関係者によると、小代容疑者は昨年6月、自宅で経営する「新堀クリニック」で、14歳の男子生徒を診察した際、下半身を触るなどのわいせつな行為をした疑い。生徒が保護者に相談し、同署に届け出た。

 調べに対し、小代容疑者は「触ったのは間違いないが、治療行為の一環だ」と供述しているという。生徒や保護者に対しても同様の説明をしていたという。

 生徒側は同署に対し、小代容疑者に下半身を撮影されたと話しているという。同署は17日、同クリニックを捜索し、子供の下半身の画像が保存されたパソコンやデジタルカメラ、携帯電話を押収した。同クリニックのホームページによると、同クリニックは2010年5月開設。診療科目に「小児科」「思春期内科」などを掲げている。
(2012年11月18日 読売新聞)



その他、医療者と犯罪に関する記事一覧





天下り先 無下には出来ず。★厚労省、製薬会社に改善命令 国家検定証紙を不正貼り替え

★なにげに怖い話―自分の天下り先 無下には出来ず。★厚労省、製薬会社に改善命令 国家検定証紙を不正貼り替え - 47NEWS http://bit.ly/PPuHCx via bitly

2012.09.30 23:58


厚労省、製薬会社に改善命令 国家検定証紙を不正貼り替え

 田辺三菱製薬の子会社ベネシス(大阪市)が、血液製剤を収めた箱の国家検定の合格証紙を不正に貼り替えるなどして出荷していたとして、厚生労働省は28日、薬事法に基づきベネシスに改善命令を出した。

 品質に影響はないため回収は指示していないが、厚労省などの調査では以前余った証紙を流用したケースも一部確認され、同省は医薬品の製造や品質の管理基準に違反するとして厳重注意した。

 厚労省によると、問題が発覚したのはベネシス京都工場(京都府福知山市)。2008年から11年にかけ、6種類の血液製剤の製造過程で箱が壊れるなどした際に、包装部門の責任者の指示で貼り替えたりしていた。
2012/09/28 18:29 【共同通信】


薬害肝炎訴訟の被告企業・田辺三菱製薬。
その子会社がまた不祥事によって厚生労働省から業務改善命令。
今度は証紙張り替え http://bit.ly/S82KK5 via web

2012.09.29 11:45





NATURE | 日本における大量論文捏造

NATURE | EDITORIAL Through the gaps 論文ねつ造などの不正行為をなくすには、それを許している学界の体質、体制を改革しなくてはならない http://www.nature.com/news/through-the-gaps-1.11427 日本における大量論文捏造がやり玉にあがっている。 via web

2012.09.23 10:47

Through the gaps

A 20-year campaign of scientific fraud says as much about the research community as it does about the perpetrator. The system that allowed such deception to continue must be reformed.
19 September 2012

Many questions are provoked by the shocking case of Yoshitaka Fujii, the Japanese anaesthesiologist who seems likely to set a record for the highest number of retracted papers by a single scientist. His entire list of publications has come under scrutiny: his trail of deception seems to have wound through almost 200 scientific articles over 20 years. Twenty years! How could it go on for so long?

As the News story on page 346 details, Fujii seems to have fabricated multiple studies wholesale, in some cases inventing participants. Nobody noticed — not his collaborators, funders, home institutions or journal editors. Or at least, nobody took action.

In retrospect, as in all cases of scientific fraud, the bulk of the questions will, rightly, focus on how to make sure that it cannot happen again. That, and why so much time passed before anyone investigated how Fujii was publishing clinical studies at impossible speed.

Fujii pulled the wool over the eyes of many different people — chief among them, various employers, whom he also falsely claimed had approved his studies, and journal editors. (One editor has publicly issued a mea culpa.) Perhaps most puzzling is that Fujii fooled his co-authors, one of whom published dozens of papers with him. The co-authors say that they had no suspicions; the Japanese Society of Anesthesiologists, which had a key role in exposing Fujii’s fraud, is investigating.

But let’s be honest. Even assuming that any co-author had suspicions, the current system means that it would not have been easy to raise the alert. It can be difficult to document a colleague’s errant ways, and whistle-blowers might put their own careers at risk by angering a senior member of the field.

“On financial grounds alone, there are sound reasons for the authorities to increase the resources invested in efforts to limit academic misconduct.”

Those who inform authorities about other types of fraud sometimes get rewards. For example, the US government last week paid out its — and probably the world’s — biggest ever payment to a whistle-blower. The former banker, who was jailed for his own role in a tax-evasion scandal, received US$104 million. Observers — especially lawyers — are pointing out that such windfalls might be the only way to encourage more insiders to put their necks on the line, which remains the most effective way to protect against such crimes.

That method is probably unworkable in science. Funders won’t have that kind of cash to throw at scientific whistle-blowers. And imagine the uproar, not least in these pages, if whistle-blowers routinely got payouts bigger than the grants available for science projects through competitive peer review.

In the tax-evasion case, the figure was justified because it was only a small fraction of what the US government was able to recoup. But governments should also consider the amount of waste incurred by research fraud, especially when that fraud is carried out over decades and enshrouded in the scientific literature. On financial grounds alone, there are sound reasons for the authorities to increase the resources invested in efforts to limit academic misconduct, without the need to provide monetary rewards.

Japan, for example, could make it easier for whistle-blowers to take their claims to an external body, rather than to their employers. In theory, the country already has such a system. But in practice, agencies at the relevant ministries merely forward claims to the institutions involved, leaving whistle-blowers vulnerable.

In the wake of the latest scandal, there are signs of positive change. The Japanese Society of Anesthesiologists was so frustrated at the lack of an effective whistle-blowing mechanism that it plans to establish one. A group of 23 journal editors deserves credit for effectively, if belatedly, rooting out Fujii’s problematic publications. And statistical approaches to evaluating results — such as those used to show that Fujii’s data were far too perfect — are becoming more familiar, more readily available and, hopefully, more accepted as a legitimate way to audit published findings and raise red flags where necessary.

It is important to note that although this latest case of fraud seems (again) to be an anomalous, extreme example involving one individual, the problems that allowed it to persist are endemic in scientific communities around the world. It is equally important to say (again) that they must be addressed in comprehensive fashion.

Nature
489,
335
(20 September 2012)
doi:10.1038/489335a

その他論文捏造を含む記事






危険な微生物を管理する感染研、物品管理もままならない。国立感染研で24億円分の備品が「不明」

国立感染研で24億円分の備品が「不明」産経ニュース
http://sankei.jp.msn.com/affairs/news/120914/crm12091422430014-n1.htm
>いずれも処分に必要な手続きを経ないまま廃棄してしまった可能性が高いとしており、



国立感染研で24億円分の備品が「不明」
2012.9.14 22:43

 国立感染症研究所(東京)は14日、昭和37年度から平成18年度にかけて取得した購入価格50万円以上の備品計1153点が所在不明になっていると発表した。購入価格は計約24億円に上る。いずれも処分に必要な手続きを経ないまま廃棄してしまった可能性が高いとしており、横流しや横領などの不正行為は確認できなかったという。

 感染研によると、平成23年1月、厚生労働省の会計事務監査指導で、「重要物品」と呼ばれる購入価格50万円以上の備品の一部が、物品台帳に載っているにもかかわらず所在確認できないと指摘され調査を開始。

 その結果、昭和38年2月に93万円で購入したペーハー計測器から平成19年1月に50万9040円で購入したパソコンまで計1153点(購入価格計約23億8689万円)が研究所内に存在しないことが判明した。

 重要物品を廃棄処分する際は厚労省の承認が必要で、その後台帳から削除されることになっているが、こうした手続きを取らず処分したとみられる。感染研は今後、50万円以下の備品についても調査を行うとしている。渡辺治雄所長は同日会見し、「不適切な事務処理で管理に適正を欠いた事案が発生してしまった」と述べ、謝罪した。


予研=感染研のバイオハザード裁判
http://www12.plala.or.jp/toyama-honda/kagakusha/hanketu.html

多数の人骨が発掘された731部隊「防疫研究室」跡地に建設を強行した、国立感染症研究所を提訴した裁判(上)

旧跡地での恐るべき汚染の発覚

 さらに、恐るべき現実が判明したのです。

 予研移転後、住宅都市整備公団がその跡地を入手し、高層住宅建設を計画していました。近隣の中込清氏(51歳)は、一級建築士で環境問題に深い見識のある市民です。98年6月、同氏は予研の跡地と廃屋に入って絶句しました。次のような汚染が判明したのです。

 1.放射性物質を扱った実験器具の耐圧ビン、放射性物質輸送容器が多数、放置されていました。
 2.有害化学物質で汚染されていました。
 3.血液のついた注射針、ビニール管に入った血液等の感染廃棄物も遺棄されていました。

 住都公団も実験室や実験動物施設での病原体等の滅菌と安全性について危惧し、感染研に照会していました。
 これにたいし、感染研所長は、98年1月13日付で「回答」を送りましたが、その写しを読み、私は呆れました。
 見え透いた嘘ばかりだったからです。

 たとえば「病原体及び実験動物を取り扱っていた場所は、全てホルマリンガス等を用いてくん蒸・消毒を行いました」と書いてありました。
 P3実験室ならば、密閉できるので、くん蒸できたでしょう。

 しかし、多数の実験室や動物施設は密閉できなかったので、くん蒸消毒できたはずがありません。
 むしろ、それらの床・壁・天井等が病原体で汚染されている可能性が大きいので、廃屋解体後、膨大な廃材はすべて感染廃棄物になります。

 住都公団はそれらをどのような方法で処分するのでしょうか。
 前代未聞の大難題です。
 感染研と住都公団は、跡地周辺住民が納得するような安全性確保の説明をしなければなりません。
 論より証拠、現実そのものが感染研の反公共的体質を証明したのです。

感染研における最近の不祥事について【バイオハザード予防市民センター】

バイオハザード予防市民センター


その他 感染研を含む記事


その他 感染研元職員の告発本より引用
読者さんツイッターよりおかりしました。

●科学者として(新井秀雄著)
感染症研究所・健康栄養研の庁舎 http://t.co/P0oKHB3l
日本最大の病原体・バイオ研究所機関=国立感染症研究所が人口密集地(東京・新宿区)に設置されている。 円は感染研を中心に400m http://t.co/orY2uYxk


〜内部職員に吸わせないために病原体や発ガン物質を含む排気を屋上から排出し
WHOの指示に違反して住民に吸わせている。〜
http://t.co/OwK86tSA

予研=感染研の反公共的・反国民的所業についての年表(科学者として新井秀雄著・巻末付録より)

〔米軍命令で設置され、細菌戦に協力した医学者が集められた予研の隠された目的:米軍の下請け研究機関だった〕

★1947/05/21 米軍命令で予研設置。
東大付属伝染病研究所の半分が厚生省に移管、予研になる。
その際731細菌戦部隊に協力した『医学者』多数が集められた。

米軍406部隊(米陸軍406医学研究所とも呼ばれ、アジアでの生物戦争部隊であり、
予研設立以降、予研を監督してきた生物・化学戦部隊)との協力関係はじまる。
米軍との人的協力は80年代まで続く。

★47/6/3 米軍、予研にABCCの協力を申し入れ。

★47~50年代頃 予研は若松有次郎・元獣医少将(長春にあった100部隊の元部隊長)
金子順一・元軍医少佐(731部隊)に予研でひそかに研究する便宜を提供。

若松、金子は細菌戦争の指導的戦犯であったが、
予研は米軍生物戦争部隊の下請け研究に奉仕する彼らの《もぐりの研究所》になっていた。

★48/3 予研、原爆影響研究所を広島・長崎支所として設置し、
ABCCと一体になって被爆者の人権を侵害した(1975年まで続く)。

米人科学史専門家によれば当時米軍側から、
予研は『熱心な占領軍機関』『植民地科学』の典型と評価された。

〔人体実験体質を継承〕
★1951.福見秀雄(細菌第2部長)、
国立第一病院等で乳児に致死性大腸菌の感染人体実験を行い、感染ありと報告

★1952.福見秀雄ら、名古屋市立乳児院での大腸菌の感染人体実験に関与


★1952-56.北岡正見(ウイルス・リケッチア部長)、
米軍援助金により新潟精神病院でのツツガムシ人体実験(8名死亡、1名自殺)に関与

★1954-66.北岡正見(ウイルス・リケッチア部長)、米軍資金を受けて研究


〔不必要になった種痘を続け種痘禍をもたらす。有害無益なインフルエンザワクチン接種制度をつくり幼児・学童の人権を侵害。欠陥ワクチンを認可〕

★1957.福見秀雄らが厚生省に幼児・学童への有害無益のインフルエンザワクチン接種の任意接種制度をつくらせる(学校で行わせたので、事実上の強制接種)

★1959-61.ポリオが大流行し、ソ連がワクチンを大量提供したが、予研が使用を妨害し、感染拡大。
母親運動が予研に抗議デモし、使用を認めさせ感染が集結。
のちに、予研はポリオ撲滅は予研の功績だと宣伝。
★1959-67.福見秀雄ら、自衛隊員への赤痢菌人体実験を指導。

★1962.福見秀雄ら、予研関係者が、厚生省に働きかけ幼児・学童への有害無益なインフルエンザワクチン接種の強力勧奨制度をつくらせる。

★1962.予研、日本脳炎ウイルス研究のため米軍より資金を受ける

★1962. 梅沢浜夫抗生物質部長、予研で発見したカナマイシンの特許料(数十億円)で
   私立「微生物化学研究所」をつくり所長になる。
   予研部長、東大教授を兼ねて、公私混同。

★1964. 予研の筑波研究学園都市への移転構想発表。
  予研は「交通が不便になると反対」

★1965. 佐藤・ジョンソン会談で「日米医学協力委員会」(日米軍事協力の医学版)設置。
  予研、日本側の中枢的役割を果たす。

★1967. 福見秀雄らがが指導して自衛隊員に赤痢菌と赤痢予防薬(未承認薬)の人体実験、隊員1089人のうち、577人に急性食中毒被害。



~編集途中・随時追加予定~


(科学者として予研年表より) 97/12新井秀雄 感染研主任研究者がインフルワクチンは無効と言明。『私は自分の子供には一度も接種させたことありません。もちろん私自身も妻も今年88歳になる義母もです。 なぜなら専門家集団の職場でそんなことを聞くだけでも恥ずかしいからです。』



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予防接種の参考書「大切な人を守るために」 ( 54記事 )
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各記事ごとに、ソース元はわかるように貼付していますので、ご不明な点はソース元でご確認ください。)

~翻訳者Hariさんのメッセージ~
私が大きく影響を受けた予防接種の参考本をご紹介させて下さい。

著者は、アメリカのホリスティック研究者であるDr.Tim O'Sheaで、
原本のタイトルはThe Sanctity of Human Blood : Vaccination I$ NOT Immunizationです。


The Sanctity of Human Blood : Vaccination is Not Immunization (Fifth Edition) [Paperback]
Tim O'Shea (Author)


翻訳本の方は、「予防接種の本当の意味ー大切な人を守るために」としました。

私自身、自分だけの時には何も深く考えずに予防接種を受けていましたが、
娘が生まれからは、
「子供の身体に注射するものだし、健康や命に関わるものだから、まずはどんなものなのかその実態と効能、危険性について親が知った上で判断したい」と思うようになりました。

同じ様に、ただ家族や医者から聞いたほんのちょっとの情報だけで、またはそのプレッシャーに押されて、

よくわからないままワクチン接種を受けてしまう方、

あるいは疑問を感じても参考になる情報をどこで探したらよいのか判らない方、

またはただ副作用が怖いらしい、といううわさだけで、確信はないが受けていないという方

色々だと思います。

私もそうした時期にこの参考書に出会い、まさに目からうろこの体験でした。
そして、自分の知りえた情報を分かち合いたいと思い、Dr.ティム オシアーに了承を得た上で、この本を日本語訳することにしました。

彼の本は、ワクチン接種の始まりと歴史から、現代のワクチンの実情に至るまで、細かい裏づけの参考資料とともに、一般の人にもわかりやすい内容で教えてくれます。

さらに、この本で使用している参考資料は、政府機関、主流の医学誌といった
「ワクチン接種を薦めている側」の資料なので、「ワクチン反対派」が感情的にいった不確定な情報なのでは、という心配がありません。

掲載している情報は、主にアメリカの状況が中心ですが、日本の現状を知るにも十分役に立つものです。
何より、ワクチン製造業者と政府間の権力及び資金関係の結びつき、メディアへの影響力などは、アメリカに限るものとは言えませんから、実に興味深いと思います。

翻訳の全文章を、私の日記に項目ごとにわけて掲載してあります。
ただし、こちらは校正チェック前の文章ですので、多少読み苦しい箇所もあるかも知れません。

今回、著者のウェブサイトに日本語版を電子書籍(e-book)という形で掲載しましたので
ご興味のある方はぜひこちらの方をご覧になって下さい。購入に
は$25かかりますが、その価値は十分あると思います。

(注※当ブログに簡易翻訳版を記事・日記にしているので
購入しなくてもある程度読めます。
上記の目次欄
でご確認ください。
翻訳者様の紹介メッセージをそのまま転載しただけで
購入をすすめているわけではありません。
いつか日本語版が日本でも出版されることを願っています。)

www.thedoctorwithin.com

books & CDs という欄をクリックすると掲示されます。

まずは、日記のほう(無料)をお読みになってから
ご検討くださると良いと思います!

それでは、
この本で得た情報が、一人でも多くの両親と子供達の役に立つことが出来ますように!





医薬品医療機器情報提供ホームページ(医薬品名、ワクチン名検索で、成分、製造法、副作用の医薬品添付文書をPDFファイルで閲覧可能)

その他
薬のチェックは命のチェック No.43[特集]ヒブ・肺炎球菌ワクチン
●予防接種前から髄膜炎は減っている。



ワクチンは効かない
偽の抗体と免疫に、感染予防効果なし。
医師の見解
まちがいだらけの予防接種

多数の人骨が発掘された731部隊「防疫研究室」跡地に建設を強行した、国立感染症研究所を提訴した裁判(上)
感染研における最近の不祥事について【バイオハザード予防市民センター】
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麻疹・風疹ワクチンのウイルス株の型は自然界には流行していない

日本の風疹HI法の抗体価は国際基準EIA法にすると3倍高い→ワクチン接種対象者が2.6倍に


 














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